生産技術の多様化やエレクトロニクス化の進展に伴い、ものづくり産業等の振興に役立つ技術習得と企業の生産効率・商品企画力及び開発力強化につながる企業技術者等の質的向上を誘起することを目的に開催しています。

当社が実施する、技術研修の基本方針は次のとおりです。

(1)

研修は少人数編成とし、理論に加えて設備機器を用いた実習や事例演習による実践的な研修を行います。

(2)

多岐にわたる技術力を有する研究開発型技術者の育成を目的として、設計・開発、計測・評価・解析、材料・加工、制御、コンピューター活用、管理技術分野などの幅広い研修を行います。

(3)

講師は、経験豊富な専門技術者などによる指導体制を採用しています。

出張が制限されている方や、多人数が集まる研修・会議への参加が難しい方のために、
順次オンライン（Microsoft Teams）での受講が選択できる研修を拡大しています。

遠方や県外の方でも、ネット環境があれば社内や在宅での受講が可能です。
ライブ配信のため研修室で受講している方と同様に講師への質問ができ、疑問点はその場で解決します。
オンライン受講対象の研修については、下記研修一覧をご確認ください。

(1)

アプリケーションはMicrosoft Teamsを使用します。

(2)

受講申込締切日以降に、以下をお送りします。
①受講者様用オンライン受講手順書及び研修テキスト
②研修リンク先URL

(3)

オンライン研修受講時の注意事項
①一人または複数の第三者が受講者の氏名を利用し、受講者に成りすます、または同時受講する行為を禁じます。
②オンライン研修の利用形態を超えて利用（複製、送信、転載、改変等の行為を含む）することを禁じます。
③オンライン研修を録画またはダウンロードすることを禁じます。
④広島テクノプラザまたは第三者の知的財産権、肖像権、プライバシーの権利、名誉、その他の権利または利益を侵害することを禁じます。
⑤宗教・政治結社・マルチ商法等の勧誘、交際を目的とする行為を禁じます。
⑥卑猥な情報、青少年に有害な情報、コンピュータ・ウイルス、大容量のデータ送信することを禁じます。

1.特徴

(1)

一般研修（集合・オンライン）を受講される前の事前学習としての受講に適しています。

(2)

インターネット環境（PC、タブレット、スマートフォン）があればいつでもどこでも1.5ヶ月間受講できます。

(3)

各受講者の習熟度に応じて学習を進めることができ、難しい部分は反復学習が可能です。

(4)

全コースにテストがあり、総てのパートを受講＋テストの正解率80％以上で合格認定証が発行されます。

(5)

受講申込責任者は、受講者の学習進捗状況や成績を閲覧することができます。

2.受講時の留意事項

(1)

受講受付は年2回（上期・下期各1回）で、視聴可能期間は1.5ヶ月間です。

(2)

一受講者につき1つのID・パスワードが付与されるため、必ず受講者本人が確認可能なメールアドレスでお申込み下さい。（自宅PC、携帯キャリアメールも可）

(3)

受講料は前払いで、支払い期限までに当社指定口座へお振込み頂きます。

①申込締切後に請求書（PDFデータ）をお送りしますので、支払期限までに当社指定口座へお振込みください。

②ご入金確認後、お申込頂いたメールアドレスへ接続URL、ログインID、パスワードをお送りします。

※注：learning BOX運営事務局より「eラーニング環境のIDとパスワードについて | 広島テクノプラザ」という件名で直接配信されます。
迷惑メールに分類されないように設定等ご確認下さい。

③振込期限内にご入金が確認されなかった場合、お申し込みは一旦取消しさせていただきます。

(4)

支払われた受講料は、受講者の履修の有無、カリキュラム修了の有無によらず返還できません。

(5)

1つのログインID、パスワードを複数人で使用することを禁じます。

(6)

コンテンツ（映像、テキスト）を録音・録画・複写することを禁じます。

(7)

eラーニングの受講方法(動画)についてはこちらをクリックください。

• 2024年度

C：開発技術

D：生産技術・管理

E：品質管理

H：リーダー・管理者教育

L：デジタルトランスフォーメーション（DX）

▼ 研修のお申込み用紙 ダウンロードはこちらから

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お客様企業のニーズに応じた受託研修も実施しております。詳しくは、当社研修 担当者：新田　茂樹（にった　しげき）までご相談ください。
受託実績（敬称略）
マツダ株式会社、株式会社東洋シート、西川ゴム工業株式会社、日立オートモティブシステムズ阪神株式会社、株式会社ヒロテック、
NSウエスト株式会社、株式会社栄工社、双葉工業株式会社、コマツ、コベルコ建機株式会社、公益財団法人 中国労働衛生協会、
日立Astemo株式会社、中国電力株式会社、株式会社英田エンジニアリング、西日本レジコート株式会社 他